10月に開かれた国際オリンピック委員会(IOC)総会で、トーマス・バッハ会長が大会の新設を発表するなど、コンピューターゲームで競い合う「eスポーツ」が五輪との関係性を強めている。こうした動きに合わせて政府や自民党もeスポーツ支援の方向性を鮮明にしている。eスポーツ支援の提言作成に携わった自民党スポーツ立国調査会のプロジェクトチーム座長を務めた山下貴司元法相は産経新聞の取材に「キリング(殺し合い)ゲームは支援できないだろう」とシューティングゲームの支援は困難との考えを示した。
「われわれのeスポーツ委員会にeスポーツ大会の創設の検討を指示した」
バッハ氏は10月14日にインドのムンバイで行われたIOC総会の開会式で、新大会創設の方針を宣言した。IOCは6月にシンガポールでeスポーツの大会を開くなどeスポーツに傾注している。その目的はバッハ氏もこの日述べたが、eスポーツを入り口に若年層にスポーツ全般や五輪競技への関心を高めてもらいたいという、ファン層拡大だ。